DM業界の市場動向

日本の広告宣伝費とDM広告費の現状について見ていきます。併せて、DM広告の今後についても解説していますので、ぜひチェックしてみて下さい。

DM広告費の現状

株式会社電通の発表によると、2020年の日本の総広告費は6兆1,594億円でした。このうちDMは3,290億円。総広告費に占める割合は5.3%で、インターネット、テレビ、新聞に次ぐ第4位の広告媒体となっています。

昨年は他の多くの媒体と同じように、世界的な新型コロナウイルスの流行の影響で、特に来店促進タイプの送客型DMが大幅に減少。一方で、巣ごもり需要で、通販（健康食品関連含む）、教育関連（オンライン学習塾など）、不動産・住宅設備（リフォームなど）は比較的堅調でした。政府や自治体からのお知らせも増加傾向にあったようです。

マスコミ4大媒体広告とは

新聞・雑誌・テレビ・ラジオの4つの媒体のことを、マスコミ4大媒体広告と言います。2020年の日本の新聞広告費は3,688億円、雑誌広告費は1,223億円、ラジオ広告費1,066億円、テレビメディア広告費（地上波テレビ＋衛星メディア関連）が1兆6,559億円。各種大型スポーツイベントの延期・中止と、広告主の業績不調による固定費削減の影響は大きかったものの、4大媒体合わせてのシェアは36.6%でした。人々の暮らしと密接な関係にあるメディアとして、引き続きその存在感を示しています。

DM広告の今後

インターネット広告が急激な成長を遂げる中にあっても、DMのシェアは2011年以降ほぼ横ばい状態が続いており、2020年には新聞広告費と肩を並べるまでに成長。今後もさらなるシェアの拡大が期待されています。というのも、DMには高い開封閲読率と行動喚起率という特徴があり、メールマーケティングと組み合わせた利用価値が期待されているからです。紙媒体の持つ特性とパーソナル性を活かし、デジタルコンテンツとの連携などさまざまな手法が考案されていくと予想されています。

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